夫婦で保険加入【ファイナンシャルプランナー】 | ファイナンシャルプランナーと共に人生設計

家計への負担割合に偏りがある夫婦では、負担の大きい方が亡くなった際の

収入減が家計に大きな影響を与えます。

収入減により遺された家族の生活が維持できなくなる可能性があります。

また、配偶者の老後資金やお子さまの教育資金等、将来のための資金計画も

崩れてしまうでしょう。

妻が亡くなった際に、お子さまが小さければ仕事に割く時間の減少や職種の

変更等により収入が減少するケースや、家政婦を雇う等支出が増える

ケースがあるため、妻の死亡保険の必要性も出てきます。

医療費は、入院や手術等、突発的にある程度まとまった費用が発生するケースや、通院や退院後のリハビリ等、継続した費用が発生するケースがあります。

医療費の発生により、増えた支出の影響で夫婦の老後資金やお子さまの

教育資金等の準備が滞るだけでなく、これまでの貯蓄を切り崩す必要が出てくる

可能性もあります。

夫にも妻にも病気やケガのリスクはあるため、医療費に対する備えとして

夫婦どちらにも医療保険は必要です。

就業不能保険は、病気やケガ等で長期間働けなくなったときのリスクに

備えられる保険です。

自営業やフリーランスの方の場合、会社員や公務員が加入する健康保険の傷病手当金がありませんが、代わりに就業不能保険の必要性が出てきます。

自営業やフリーランスの方は受けられる公的保障が会社員や公務員と比較して少ないので、働けなくなった際の家族の生活を考えると保険でのカバーが必要です。

病気やケガで長期間働けない間、収入がゼロになる可能性もあることから、

就業不能保険がおススメです。